調査レポート

子育て世代の7割が“戸建て志向”!? 住み替えに関する実態調査

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1. はじめに

2025年7月に実施した「子育て世代の7割が“戸建て志向”!? 住み替えに関する実態調査」を本日公開する。結婚・妊娠・出産といったライフイベントは、住環境への要求が大きく変化するタイミングであり、これらをきっかけに住み替えを検討する家庭も少なくない。そこで、コズレ会員を対象に、住み替えの検討・実施時期やそのきっかけ、住み替え予算、住まい選びで重視する項目、理想とする住居形態など、多角的な視点から子育て世帯の住まいに対する価値観や傾向について詳しく調査・分析を実施した。

本ブログにおいて掲載しているデータは調査の一部である。「4.調査項目」記載のうち、掲載していないデータについては、プロモーション等のご提案の過程でお伝えをしていくので、お問合せいただきたい。

 

2. 調査

調査主体:コズレ子育てマーケティング研究所
調査方法:インターネット・リサーチ
調査対象:妊娠中および末子0歳以上の子を持つ女性
調査期間:2025年7月21日(月)~2025年7月28日(月)
有効回答者数:560名

 

3. 結果・考察

お子さま年齢「0歳」が約53%、人数「1人」が75%

 

回答者の属性として、「末子妊娠中」が約24%、「0歳」が約53%、「1歳」が約17%、「2歳以上」が約6%であり、約94%が0~1歳の子どもを育てている、あるいは妊娠中という構成となっている。また、お子さまの人数は「1人」が約75%、「2人」が約20%、「3人以上」が約5%であった。これらの結果から、初めての出産・育児に直面している家庭が多く含まれていることがわかる。

 

「夫/パートナー」「子ども」と同居、親とは別居
同居している家族構成では、「夫/パートナー」(約94%)や「子ども」(約74%)が上位を占めた。「子ども」の割合が8割未満にとどまったのは、約24%が妊娠中であることが影響していると考えられる。一方、「自身の親」(約6%)や「義理の親」(約3%)と同居している割合は非常に低く、多くの家庭が夫婦と子どもだけで日常生活を送っていることがわかる。

 

「戸建て(持ち家)」「マンション(賃貸)」がともに約38%で上位を占める

現在の住居形態では、「戸建て(持ち家)」が最多で約39%、次いで「マンション(賃貸)」が約38%と、ほぼ同程度の割合となった。これらを合わせると、全体の8割弱を占めており、住居形態としてこの2つが主流であることがわかる。特に、「マンション(賃貸)」の割合が高いことは、将来的な住み替えを見据えて柔軟に住環境を選択している家庭が多いことを示唆している。一方、「マンション(分譲)」は約8%、「戸建て(賃貸)」は約7%と少数派にとどまっている。

 

「住み替え済み」「現在検討中」ともに約20%

「住み替えの経験がある」と回答した割合は約20%にとどまり、実施率は高くない。一方、「現在検討中」が約20%、「検討したことはあるが実施しなかった」が約15%と、何らかの形で住み替えを意識したことがある人は過半数にのぼる。「検討したことはない」のは約45%であり、住み替えに対する関心にはばらつきが見られた。

 

住み替え検討・実施は「結婚」「妊娠」「出産」がきっかけ

住み替えを検討した時期では、「第一子出産後」および「妊娠した時」が約28%で最も多く、次いで「結婚した時」が約22%であった。なお、この検討時期には、「実際には住み替えを行わなかった」人も含まれる点に注意が必要である。

一方、住み替えを実施した時期(実施した人のみ対象)では、「結婚した時」が最多で約31%、次いで「第一子出産後」が約23%、「妊娠した時」が約19%となっており、実施のタイミングは結婚を機に集中していることがわかる。

 

住み替え理由は「子育て環境を整えたい」が最多で約53%

住み替えを検討・実施した理由では、「子育て環境を整えたかったから」が最多で約53%。次いで、「結婚・同棲を始めたから」が約25%、「子どもが成長して、部屋が手狭になったから」が約24%であった。一方、「保育園・幼稚園への送り迎えをしやすくするため」や「小学校の入学に合わせて、通学の安全性や学区を優先したから」といった通園通学段階での理由は5%未満であった。これらの結果から、「実際の困りごとが生じてから」ではなく、「子どもを迎えるにあたって、生活環境を整えておきたい」という予防的・準備的な意識が住み替えの主な動機となっていると考えられる。

また、前述したように自身の親や義理の親と同居している割合は約5%であったが、住み替え理由にも親との同居やサポート体制の構築を目的とした回答はほとんど見られなかった。つまり、多くの家庭は夫婦単位で子育てを完結させようとする傾向が強く、親世帯との同居や近居を前提としない住まい選びをしていることが示された。

 

住み替えには「間取り」「価格」を重視

住み替えに重視する項目では、「間取り」「価格」が最も多く約69%であった。次いで「生活インフラの充実度」が約43%、「住宅の新しさ・設備の充実度」が約41%、「防犯性」が約40%であり、住まいの機能性や日常生活の利便性を重視する傾向がうかがえる。

また、最も重視する項目では、「価格」が約36%で最多、次いで「間取り」が約22%であり、この2項目で全体の約6割を占めた。これらの結果から、住み替えにおいて、家計への影響と家族構成に応じた住居空間の確保が最優先事項として意識されていることが明らかである。

一方、「生活インフラの充実度」「通学のアクセスの良さ・安全性」などの割合は1割未満であり、日々の生活動線よりも、住宅そのものの条件(広さ・価格・設備)を優先する傾向が見て取れる。

 

7割超が「戸建て(持ち家)」を理想の住居形態と回答

将来理想とする住居形態として最も多く挙げられたのは、「戸建て(持ち家)」であり約73%と圧倒的多数を占めた。次いで「マンション(分譲)」が約12%、「マンション(賃貸)」が約10%であり、全体として「持ち家志向」が非常に強い傾向が見られた。

この結果から、現在は賃貸住宅に住んでいる層も多い中で、将来的には安定した居住基盤として戸建ての持ち家を希望する意向が高いことがわかる。一方、分譲マンションや賃貸を理想とする層も一定数存在しており、ライフスタイルや価値観の多様化も見逃せない要素である。

 

住み替え予算は「3,000万円台」が最多で約24%

住み替えを「現在検討中」と回答した人のうち、住居の予算として最も多かったのは「3,000万円台」で約24%を占めた。次いで、「4,000万円台」(約18%)、「2,000万円台」(約13%)、「5,000万円台」(約9%)と続き、2,000万〜5,000万円台に希望が集中していることが明らかとなった。

一方で、「1,000万円以下」「1,000万円台」など低価格帯も一定数見られるものの、1億円以上の高価格帯を希望する割合はゼロであり、全体的に現実的な価格感でマイホームを検討している層が中心であると考えられる。

また、「わからない」(約7%)や「現在検討中」(約11%)といった、まだ具体的な金額感を持てていない層も合わせて約2割を占めており、将来的な住み替えや住宅購入に関心はあるが模索中の段階にある人も少なくない。

 

4. 調査項目

●回答者属性(子どもの年齢・人数)

●同居している家族構成

●現在の住居形態

●住み替え検討有無

●住み替え検討・実施時期

●住み替え検討・実施理由

●住み替えに重視すること・最も重視すること

●将来理想とする住居形態

●住み替え検討予算

 

※本ブログにおいて掲載しているデータは調査の一部。掲載していないデータについては、プロモーション等のご提案の過程でお伝えをしていくので、お問合せください。

 

5. おわりに

コズレ子育てマーケティング研究所では、こうした妊娠中のママや子育て中ママのリアルな声をお伝えすると共に、市場動向を明らかにしていきます。

本調査の詳細レポート、及び子育てマーケットに関する各種調査・コンサルティング・広告メニュー等についてご関心をお持ちいただいた場合にはお気軽にお問い合わせください。

(コズレ子育てマーケティング研究所 村尾、早川)

 

【出典の記載についてのお願い】
調査結果を利用する際は出典を記載してください。出典の記載例は以下の通りです。

出典:「子育て世代の7割が“戸建て志向”!? 住み替えに関する実態調査(株式会社コズレ)」https://cozre.co.jp/blog/15769

(コズレ子育てマーケティング研究所 http://www.cozre.co.jp/blog/

(cozre[コズレ]マガジン http://feature.cozre.jp/

この記事の著者

株式会社コズレ 取締役 早川修平の写真

著者: 早川 修平(株式会社コズレ 取締役/MBA)

NTT東日本にて法人営業、マーケティング、経営企画を経験後、慶應義塾大学大学院(在学中、米国ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院へ留学)にてMBAを取得。戦略コンサルティングファーム「ローランド・ベルガー」にて自動車・金融業界など幅広いクライアント向けにマーケティング戦略立案、ビジネスプロセス改善の支援に従事。

その後、子育て世代向けWebメディア「コズレ」を創業期から運営責任者として牽引し、会員数100万人超のプラットフォームへと成長させる。累計500件以上の子育て世帯を対象とした市場調査を主導し、育児用品メーカーや子育て関連サービス企業向けに、定量・定性データに基づくマーケティング戦略やプロモーション施策を多数提案・実行している。また、子育て世代の購買行動やニーズを踏まえたマーケティング手法に関するセミナーや講演会の講師も務める。

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