調査レポート

産後ママのSNS利用がテレビを逆転、可処分時間は平日約2.3時間で変わらず~産後ママの可処分時間とメディア接触の変化に関する実態調査2026

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1. はじめに

産後のママは、育児や家事に加えて職場復帰などで生活が大きく変化し、自由に使える時間(可処分時間)やメディアとの接し方も変わる。コズレ子育てマーケティング研究所では2024年に同じテーマで調査を実施し、産後に可処分時間とメディア接触時間が大きく減少することを明らかにした。しかし、SNSや動画配信サービスの普及が続くなかで、この2年でママのメディア行動がどのように変化したかは明らかになっていない。そこで本調査では、産後ママの可処分時間とメディア接触の実態をあらためて調べ、2024年調査との比較を通じてその変化を明らかにした。

本ブログにおいて掲載しているデータは調査の一部である。「4.調査項目」記載のうち、掲載していないデータについては、プロモーション等のご提案の過程でお伝えをしていくので、お問合せいただきたい。

2. 調査

調査主体:コズレ子育てマーケティング研究所
調査方法:インターネット・リサーチ
調査対象:産後のママ
調査期間:2026年9月3日(木)〜2026年11月17日(火)
有効回答数:673名
比較対象:2024年調査(調査期間:2024年11月19日(火)〜2024年12月19日(木)、有効回答数:572名、追加回収分を含む)

※2024年調査との比較にあたっては、最年長の子の年齢区分(0歳・1歳・2歳以上)の構成比を両調査でそろえる補正を行った。本文で前回からの「増加」「減少」とするのは、統計的検定で有意(5%水準)であったものに限る。

3. 結果・考察

📊 本章で言及する全グラフ(図1〜図11)は、記事末尾にまとめて掲載しています。

各小見出しの「→ 図〇」の番号と対応していますので、あわせてご参照ください。

産後の可処分時間は平日・休日とも「1〜2時間」が最多(→ 図1・図2)

平日の可処分時間は、妊娠前は「3〜4時間」が約24%で最多であったが、現在は「1〜2時間」が約35%で最多となり、2時間未満が約57%を占めた(→ 図1)。休日の変化はさらに大きく、妊娠前は「10時間以上」が約34%で最多であったのに対し、現在は「1〜2時間」が約31%で最多となった(→ 図2)。平均時間に換算すると、平日は約4.6時間から約2.3時間、休日は約7.1時間から約2.5時間へ減少している。休日の減少幅が大きい背景には、平日は保育園などに預けられる一方、休日は終日育児に向き合う家庭が多いことがあると考えられる。

産後ママへの訴求は「まとまった時間」を前提とせず、休日も含めて短時間で完結する接点設計が求められる。

可処分時間が最も少ないのは子が1歳の時期(→ 図3)

現在の可処分時間が2時間未満の割合を最年長の子の年齢別に見ると、平日は0歳で約46%、1歳で約71%、2歳以上で約63%であり、1歳が最も高かった(→ 図3)。休日も1歳が約59%で最も高い。1歳前後は昼寝の回数が減り、育休からの職場復帰も重なる時期であり、自由時間が最も圧迫されていると考えられる。0歳期は育休中で、授乳や昼寝の合間に時間を確保しやすいことが相対的な余裕につながっている可能性がある。

子が1歳前後の家庭には、通勤や家事の合間に「ながら」で接触できるメディアを通じたアプローチが有効と考えられる。

可処分時間・メディア接触時間は2024年調査から変化なし(→ 図4)

2024年調査と比較すると、現在の可処分時間の平均は平日が約2.3時間(前回約2.3時間)、休日が約2.5時間(同約2.5時間)、1日のメディア接触時間は約2.4時間(同約2.4時間)であり、いずれも統計的に有意な差は見られなかった(→ 図4)。最年長の子の年齢区分別に見ても有意な変化はない。産後の時間的な制約は一時的な傾向ではなく、2年を経ても変わらない構造的なものである可能性が高い。

産後ママの「時間の少なさ」は今後も変わらない前提条件として、施策設計に織り込む必要がある。

1日のメディア接触時間は約3.8時間から約2.4時間へ(→ 図5)

プライベートでのメディア接触時間は、妊娠前は「3〜4時間」が約21%で最多であったが、現在は「1〜2時間」が約33%で最多となり、2時間未満が約56%を占めた(→ 図5)。平均では約3.8時間から約2.4時間へ減少している。可処分時間の減少に伴い、メディアに割ける時間も大きく制約されていることがうかがえる。

限られた接触時間の中で選ばれるためには、短時間で価値が伝わるコンテンツ設計が重要になると考えられる。

産後も使われ続けるのはスマホとSNS、テレビ・ゲームは大きく減少(→ 図6・図7)

現在よく利用するメディアは「インターネット(スマホ)」が約74%で最も多く、「SNS」約57%、「テレビ」約53%、「動画配信サービス」約52%が続いた(→ 図6)。妊娠前からの減少幅は「テレビ」が約16ポイント、「ゲーム」が約13ポイント、「動画配信サービス」が約11ポイントと大きい一方、「SNS」は約3ポイントにとどまった。接触時間が「増えた」メディアでも「スマホ」約41%、「SNS」約37%が上位であり、「テレビ」は「減った」が約45%で最も多い(→ 図7)。まとまった時間を要するメディアが削られ、すき間時間に使えるメディアが残ったと考えられる。

産後ママへのリーチは、スマホ上のSNSを軸に設計することが有効と考えられる。

2024年調査からSNSが約10ポイント増加し、テレビを逆転(→ 図8)

2024年調査と比較すると、現在よく利用するメディアは「SNS」が約47%から約57%へ増加し、「テレビ」は約60%から約53%へ、「ゲーム」は約9%から約5%へ減少した(→ 図8)。前回はテレビがSNSを上回っていたが、今回は順位が逆転している。ただし妊娠前の利用率も、SNSは約9ポイント増、テレビは約6ポイント減と同じ方向に動いている。産後の行動の変化というより、ママになる世代のメディア習慣そのものがSNS寄りに移った結果と考えられる。最年長の子が0歳の層に限っても同様の変化が見られた。

ママ向けのメディアプランニングは、テレビ中心の前提を見直し、SNSの比重を高める段階に来ていると考えられる。

産後にSNSの接触時間が増えた人は約28%から約37%へ(→ 図7)

妊娠前後で接触時間が「増えた」メディアとして「SNS」を挙げた人は約37%で、2024年調査の約28%から増加した(→ 図7)。一方、「インターネット(スマホ)」が増えた人は約47%から約41%へ減少している。産後に増えるスマホ利用の中身が、検索やサイト閲覧からSNSへと移りつつある可能性がある。

産後ママへの情報提供は、検索で見つけてもらう前提に加え、SNS上で自然に目に触れる導線を用意することが重要になると考えられる。

産後のメディア利用目的は「育児情報の取得」が約68%でトップ(→ 図9)

現在のメディア利用目的は「育児情報の取得」が約68%で最も多く、「買い物・ショッピング」約51%、「社交(SNS・メッセージアプリ)」約49%が続いた(→ 図9)。妊娠前に最多であった「娯楽」は約72%から約46%へ、「趣味・興味に関する情報収集」は約51%から約32%へ大きく減少した。一方、「育児情報の取得」は約39%から約68%へ大きく増加している。産後のメディアは「楽しむもの」から「育児と暮らしに役立つもの」へと位置づけが変わっていると考えられる。

産後ママに向けたコンテンツは、娯楽性よりも育児・生活上の実用性を前面に出すことで受け入れられやすくなると考えられる。

テレビを「ほとんど見ない」人が約26%に拡大(→ 図10)

自宅にテレビがある人は約92%であったが、テレビ保有者のうち平日にテレビを「ほとんど見ない」人は約26%で、2024年調査の約19%から増加した(→ 図10)。休日も約19%から約25%へ増加している。テレビを保有していても視聴しない層が広がりつつあり、テレビの保有率だけではリーチを測れなくなっている可能性がある。

テレビ広告を活用する場合も、SNSや動画配信との組み合わせでリーチを補完する設計が求められる。

約74%がチラシ・DMの増加を実感、約48%は閲覧時間も増加(→ 図11)

妊娠・出産を経て受け取るチラシ・DMが「増えた」「やや増えた」人は合計約74%、閲覧する時間が「増えた」「やや増えた」人は合計約48%であった(→ 図11)。いずれも2024年調査から有意な変化はない。出産を機に各種サービスからの案内が増える一方で、約半数はそれらを以前より時間をかけて読んでいる。自分のペースで読める紙媒体は、可処分時間が限られる産後ママにとっても受け入れられやすい接点である可能性がある。

DMは届く量が多い分、育児の実用情報を伴った「読まれる理由」のある設計が差別化の鍵になると考えられる。

4. 調査項目

  • あなたの性別を教えてください。
  • あなたの年齢を教えてください。
  • お子さまの人数を教えてください。
  • 最年長のお子さまの年齢をお知らせください。
  • 【妊娠前】の【平日】における平均的な可処分時間(自由に使える時間)はどれくらいでしたか?
  • 【妊娠前】の【休日】における平均的な可処分時間(自由に使える時間)はどれくらいでしたか?
  • 【現在】の【平日】における平均的な可処分時間(自由に使える時間)はどれくらいですか?
  • 【現在】の【休日】における平均的な可処分時間(自由に使える時間)はどれくらいですか?
  • 【妊娠前】の1日におけるプライベートでのメディア(ネット、TV、ラジオ、新聞、雑誌など)接触時間の平均はどれくらいでしたか?
  • 【現在】の1日におけるプライベートでのメディア(ネット、TV、ラジオ、新聞、雑誌など)接触時間の平均はどれくらいですか?
  • 【妊娠前】にプライベートでよく利用していたメディアをすべてお選びください。
  • 【現在】プライベートでよく利用しているメディアをすべてお選びください。
  • 【妊娠前】プライベートでの主なメディア利用目的をすべてお選びください。
  • 【現在】のプライベートでの主なメディア利用目的をすべてお選びください。
  • 妊娠前後でプライベートで【接触時間が増えた】メディアは何ですか?
  • 妊娠前後でプライベートで【接触時間が減った】メディアは何ですか?
  • 妊娠/出産を経て、受け取るチラシ・DMは増えましたか?
  • 妊娠/出産を経て、受け取ったチラシ・DMを閲覧する時間は増えましたか?
  • ご自宅にテレビはありますか?
  • 平日にテレビを平均どれくらい見ていますか?
  • 休日にテレビを平均どれくらい見ていますか?
  • 上記各設問の「その他」の具体的な内容(自由回答)

※本ブログにおいて掲載しているデータは調査の一部。掲載していないデータについては、プロモーション等のご提案の過程でお伝えをしていくので、お問合せいただきたい。

5. おわりに

本調査から、産後ママの可処分時間は平日が妊娠前の約半分の約2.3時間、休日は約3分の1の約2.5時間まで減少し、子が1歳の時期に最も少なくなることが明らかになった。メディア接触時間も約3.8時間から約2.4時間へ減少している。これらの水準は2024年調査からほとんど変わっておらず、産後ママの「時間の少なさ」は構造的な前提条件であると考えられる(図1〜図5)。

一方、限られた時間の中で使われるメディアの中身は変化している。産後も使われ続けるのはスマホとSNSであり、今回はSNSの利用率が約57%と、2024年調査から約10ポイント増加してテレビを上回った。妊娠前の利用率も同様に変化していることから、ママになる世代のメディア習慣そのものがSNS寄りに移っていると考えられる。産後にSNSの接触時間が増えた人も約37%に増えている(図6〜図8)。

メディアの利用目的は、娯楽から「育児情報の取得」へと大きく移る。テレビは保有していても「ほとんど見ない」人が約4人に1人に増えた。一方、チラシ・DMは約74%が増えたと感じ、約半数が閲覧時間も増えたと答えている。産後ママへのアプローチは、スマホ上のSNSを軸に、短時間で育児の実用性が伝わるコンテンツを届けることを基本とし、自分のペースで読める紙媒体を組み合わせる設計が有効と考えられる(図9〜図11)。

コズレ子育てマーケティング研究所では、こうした妊娠中のママや子育て中ママのリアルな声をお伝えすると共に、市場動向を明らかにしていきます。
本調査の詳細レポート、及び子育てマーケットに関する各種調査・コンサルティング・広告メニュー等についてご関心をお持ちいただいた場合にはお気軽にお問い合わせください。
(コズレ子育てマーケティング研究所 早川)

【グラフ】図1〜図11(全グラフまとめ)

【出典の記載についてのお願い】

調査結果を利用する際は出典を記載してください。
出典:「産後ママの可処分時間とメディア接触の変化に関する実態調査2026(株式会社コズレ)」https://cozre.co.jp/blog/23487
(コズレ子育てマーケティング研究所 http://www.cozre.co.jp/blog/)
(cozre[コズレ]マガジン http://feature.cozre.jp/)

コズレ子育てマーケティング研究所 所長 早川修平の写真

著者: 早川 修平(コズレ子育てマーケティング研究所 所長/株式会社コズレ 取締役)
NTT東日本でマーケティングと経営企画を経験後、慶應義塾大学大学院でMBAを取得(米ケロッグ経営大学院へ留学)。戦略コンサルティングファームのローランド・ベルガーでは、自動車・金融など多様な業界の事業戦略策定や業務改革を支援。創業期から運営を担った子育てメディア「コズレ」は、会員数130万世帯超のプラットフォームに成長。現在は累計500件以上の市場調査で培った知見をもとに、育児用品メーカーや子育て関連サービス企業のマーケティングを、戦略立案から実行まで支援している。著書に『子育て世帯マーケティングの教科書』。

株式会社コズレ 宮崎洪の写真

著者: 宮崎 洪(株式会社コズレ 会員マーケティング部/コズレ子育てマーケティング研究所 研究員)

生命保険のカウンターセールスとして、保険商品の提案・契約業務・アフターフォローのほか、新規顧客獲得に向けた企画業務に従事。その後、老人ホーム検索サイトの運営会社にて入居コンサルタントを務め、入居希望者のニーズを踏まえた施設提案・マッチングを担当。あわせて、Webコンテンツ制作やSNS運用にも携わる。2025年よりコズレに参画し、広告制作・BtoBマーケティングを担当。これまで培ってきた生活者ニーズの把握や提案経験を活かし、子育て世帯の生活実態やニーズを捉え、企業のマーケティング活動に活かすための情報発信に取り組んでいる。
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